コロナの影響で日本の医療崩壊の可能性は?病気でも入院できない?

日本では、医療崩壊が起こらないように、新型コロナウイルスの感染を上手くコントロールしていると言われていました。

ところが、最近になって感染者数の増加が際立ってきましたね。

特に、首都東京の感染者数が著しく増加し、医療崩壊の危機が強く懸念されています。

そこで今回は、日本で医療崩壊が起こる可能性はあるのか?

そして、実際に起こってしまった場合には、一般の患者がどうなってしまうのかについて調べていきたいと思います。

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日本での医療現場での状態

新型コロナウィルスと戦っている、最前線の医療現場では、医師をはじめとするスタッフからの悲痛な叫びが上がってきています。

日本では、感染者数のピークの山をなるべく抑え込み、横にスライドさせることで、爆発的な感染者数の増加が認められませんでした。

とはいえ、少ないながらも感染者数は着実に増加していくことになります。

医療現場では、それが徐々にボディブローのようなダメージを受けることになりました。

そしていよいよ、大規模な感染爆発は無いものの、一気に感染者数が増加することになります。

疲弊してきた医療現場にとっては、ノックアウト寸前のダメージを受けることになりました。

一般的には、今でもなお、医療現場ではある程度の余力な残されているのだと、勘違いされているようです。

すでに、専門の医師が不足している病院では、異なる診療科の医師が代わりに対応に当たっているところもあります。

そして、その現場で、医療スタッフ自身の感染が確認されるケースも増えてきましたよね。

ただでさえギリギリの人数で対応している医療スタッフが少なくなり、残された医療スタッフの負担が増すという悪循環に陥っています。

そのような状況を危惧し、日本医師会は医療危機状況宣言を出しました。

参考記事日本医師会が出した医療危機的状況宣言とは?緊急事態宣言を促す!

これ以上の感染爆発を防ぎ、今後の医療崩壊の危機を避けるためです。

毎日増え続ける感染者を少しでも減らしたいところですが、もうすでに目に見えない潜在的な感染者が多くいるという見解もあります。

そこで検査数を増やすべきだという意見もありますが、それが本当に正しいことなのかすら分かりませんよね。

新型コロナウイルスの感染が終息し、改めて世界の対応を分析した時に、どの国の対応が正しかったのかが分かると思います。

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日本の医療崩壊の可能性は?

日本医師会が危惧している医療崩壊の可能性は本当にあるのでしょうか。

感染者数の一番多い東京都を例に調べていきたいと思います。

東京都では、感染症病床の数を700床ほど確保しているそうです。

そして、東京都の累計感染者数は773人(4/3時点)となっており、そのうちの704人が入院中です。

東京都HPこちらで確認出来ます。

あれ?そうすると、すでに東京都の感染症病床は満床ということになりますよね。

しかし、しっかりとその対策を講じていたのです。

当初は、感染者全員を感染症病床で入院させていたそうですが、現在では、軽症者などは、一般病棟で入院させる方針に変わりました。

さらに、無症状の感染者については、宿泊施設等で経過観察するための準備を整えています。

そして、重症者のみを感染症病床や高度医療機関で治療する体制にしているのでしょうね。

ちなみに重傷者は22人(4/3時点)となっており、医療崩壊を招くまでには至っていません。

ということで、現在でも感染症病床の数には余裕があり、安倍首相もそのことを理解しているために、緊急事態宣言を出さないのかもしれませんね。

また、現時点での数字を当てはめて計算すると、感染者数が20,000~30,000に増えた場合に、重症者数が700人を超えることになります。

このまま大規模な集団感染などが無く、なだらかに感染者数が増加した場合には、それほど焦る心配はありません。

しかも、その間にも治癒し退院する患者がいるはずなので、医療崩壊を回避することが出来るのではないでしょうか。

とはいえ、日本の集中治療体制は脆弱だと言われているため、予断を許さない状況は変わらなさそうです。

現在は、医療崩壊を招かないためにも、政府や各自治体が様々な準備を進めいますね。

あとは、国民の一人一人が、極力外出を控えるなどの感染予防に努めるしかありません。

医療崩壊が起こると普通の病気でも入院できない?

現在でも、緊急性の低い手術などは後回しになっている状況だと耳にしました。

しかも、院内感染が発生した病院も増えてきましたよね。

そのような病院では、医師をはじめとする医療スタッフが自宅待機の状態となっており、診療を停止するところも出てきました。

さらに不安なのが、マスクや防護服、消毒液などが、国立病院でも不足している状態にあるそうです。

今後もさらに医療物資が不足することは避けられそうにないため、それが原因で診療を停止する病院も出てくるのではないでしょうか。

ただでさえ、そういう状況なので、新型コロナウイルスによる重症者が増加した場合には、完全に医療崩壊を招いてしまいます。

そうなると、入院したくてもできない状況が訪れるのかもしれませんね。

しかし、先ほども触れたように、政府や各自治体が様々な想定のもと、準備を進めています。

とはいえ、病床数や医療器具をいくら準備しても、医療スタッフが不足した場合にはどうしようもありません。

その時の緊急性の高さにもよると思いますが、入院先をたらいまわし、もしくは自宅待機にされる可能性もあります。

病気を未然に防ぐことは、なかなか難しいと思いますが、交通事故などによるケガなどには、今まで以上に注意を払っておいた方が良さそうですね。

もちろん、新型コロナウイルスに感染しないことが、一番重要となってきます。

自分で出来る限りのことを行い、あとは運のような気もしますが・・・

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おわりに

日本での新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、緊急事態宣言の発令を要望する声が広がりつつあります。

当然のことながら、医療崩壊を一番懸念している日本医師会が、医療危機状況宣言を出しましたね。

そして、テレビのコメンテーターなども、その危機を必死になって伝えています。

確かに、人の命にかかわる問題なので、迅速な対応が必要だということは分かります。

しかしながら、緊急事態宣言を発令した場合の経済的な影響については、あまり本気で考えているように思えません。

現時点においても、新型コロナウイルスの影響で、経済的な犠牲者も大勢出ています。

しかし、それを救済するための、政府による経済対策は非常に不十分であることが分かりました。

それに輪をかけて、何の対策も講じずに、緊急事態宣言を発令した場合の犠牲者数などの専門的な意見を聞き、フラットな状態で判断するべきではないでしょうか。

もし仮に、新型コロナウイルスで死亡する人よりも、経済的困窮で死亡する人が多くなる場合には、本末転倒なことだと思います。

緊急事態宣言の発令を要望する人たちには、同時に行うべき経済対策についても具体的に説明してもらいたいですよね。

もしそれが不可能な場合には、国民のことをしっかりと考えている経済学者などに説明をお願いすれば良いのではないでしょうか。

今、ヒステリックに緊急事態宣言を持ち出すことは、非常に危険なことのような気もします。

最後まで読んでいただき、誠にありがとうございました!

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