西浦北大教授の試算が的中!嘘つきなどと批判を浴びた8割おじさんの評判は?

クラスター対策班の一員として、新型コロナウィルスの感染拡大を防ごうと奮闘してきた西浦北大教授。

人との接触を8割削減すことを提唱したことで、「8割おじさん」と呼ばれるようになりました。

しかし、西浦北大教授の出した試算については、かなり衝撃的な数字だったために、嘘つきなどと批判を浴びています。

ところが、東京都内の新規感染者数に関しては、流行前の生活が続いた場合、7月中にも100人以上になると警鐘を鳴らしていました。

そして、その指摘は7月2日にあっさりと的中することになりましたね。

そこで今回は、これまでの西浦北大教授の試算や、その評判についてまとめていきたいと思います。

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西浦北大教授と北海道での緊急事態宣言

北海道では2月下旬にかけて、全国でも最も多い感染者が確認されることになりました。

それを受け、西浦北大教授らのクラスター対策班は、北海道での感染状況の調査に乗り出しました。

調査の結果、感染経路が不明な孤発例が北海道の広範囲に及んでいたため、人の行動を自粛する必要があると、北海道の鈴木直道知事に提言することになります。

そして、2月28日には、北海道独自の緊急事態宣言が発令されることになりました。

参考記事：北海道の鈴木直道知事がコロナで緊急事態宣言!その内容や影響を紹介

とはいうものの、緊急事態宣言が発令されたことによって、北海道民は具体的に何をすればよいのか分かりづらい状況でした。

とりあえずは、不要不急の外出を控え、出来るだけ人との接触する機会を減らすように務めることになります。

そのような自粛生活が功を奏し、新規感染者は徐々に減少していきました。

完全には感染拡大の封じ込みに成功したとは言えないものの、緊急事態宣言は予定通りの3月19日までの期間で終了することになります。

西浦北大教授は、自粛生活を余儀なくされた北海道民に対して、感染拡大を防いだことに感謝の言葉を贈りました。

しかし、今後も予断を許さない状況であることを念押ししています。

当然のことながら、北海道民も感染の第2波に対しては強い危機感を持っていました。

ところがその危機感も徐々に薄れていき、4月の新年度ということも重なり、人の移動が増えてしまいます。

結果的には4月に入り、北海道でも感染が拡大し、再びの自粛生活を余儀なくされてしまいました。

西浦北大教授は3月上旬から人との接触を8割削減することを提唱していましたが、まさにその提言が的中する結果となりましたね。

西浦北大教授の出した試算

4月に入り、政府が緊急事態宣言を発令しました。

その後4月15日に行われた記者意見交換会にて、西浦北大教授は衝撃的な試算を発表することになります。

西浦北大教授は、「対策を全く講じない場合は、日本国内で約85万人が重症化し、そのうちの約42万人が命を落とす。」という内容でした。

あまりにも現実的な数字ではなく、西浦北大教授は各界からの批判にさらされることになります。

さらに、緊急事態宣言が解除されてからは、経済的な損失があまりにも大き過ぎたため、西浦北大教授の試算には、無責任だという論調が生まれました。

確かに、西浦北大教授の試算は、政治家や日本国民全体に強烈なインパクトを与えることになり、社会経済活動が停止状態に陥ることになります。

とはいえ、それほどの自粛があったからこそ、被害を最小限に食い止めることができたのではないでしょうか。

その結果として、経済的なダメージが大きかったことに関しては、政治家や行政が責任を負わなくてはなりません。

その矛先が西浦北大教授に向かっているということに対しては、疑問を感じえないのではないでしょうか。

今回の新型コロナウィルスに関しては、当初は不明な部分が多かったため、数字に関しても最悪の場合を想定して対策を練らざるをえませんでした。

結果的には流行の第1波に関しては、ある程度のところまで収束することができましたよね。

とはいえ、緊急事態宣言が解除されてからが本当の勝負となってきます。

西浦北大教授の試算に関しては、今後のことも含めた数字であることも頭に入れておかなければならないのではないのではないでしょうか。

西浦北大教授の新たな試算

西浦北大教授は5月下旬に新たな試算を示していました。

「流行前の生活が続いた場合には、東京都内の新規感染者が、7月中に100人以上になる。」とのことでした。

緊急事態宣言が解除されてからは、社会経済活動の再開に舵を切ることになりますが、西浦北大教授の新たな試算がそれに水を差すとの批判の声が高まります。

そのような声を受けたためか、政治家や東京都の小池知事は、あやふやな態度を見せるようになりました。

特に「東京アラート」に関しては、当初の基準を撤回する始末です・・・

その結果、7月2日には、東京都内で100人以上、全国では200人以上の新規感染者が確認されてしまいました。

その感染状況にに対し、西村経済再生担当大臣は、特に具体的な対応策には言及せず、「国民一人一人の感染防止対策に対する努力をお願いしたい。」と述べています。

再度の緊急事態宣言を発動する可能性があることにも触れていましたが、感染が拡大してしまってからでは遅いと思うのですが・・・

また、嘉悦大学教授である高橋洋一氏によれば、流行のピークの時期や感染者数がどこまで増えるかは今のところ不明ですが、流行の第2波が始まったことは間違いないと述べていました。

このまま、具体的な対応策を講じなければ、感染が確実に拡大するということですね。

しかしながら、感染防止対策と経済活動のバランスをうまくコントロールすることは、本当に難しいと思います。

各分野の専門家の意見を集めても、なかなか答えは見つかりません。

とりあえずは、その状況に応じた対応策を臨機応変かつスピーディーに打ち出してもらいと思います。

おわりに

西浦北大教授はあくまでも、専門家の立場としての意見を述べているだけです。

その意見を正しく汲み取り、感染防止対策と経済活動の再開に生かしてもらいたいですよね。

西浦北大教授の評判に関しては、その時々によって様々な批判を受けることがあります。

かといって、西浦北大教授の試算を完全に無視した感染防止対策は考えられません。

当然のことながら、西浦北大教授のことを高く評価している人がいることも事実です。

感染の拡大に関しては様々な要因が絡んでおり、さらに経済活動との両立のなると、本当に難しい決断が必要になりますよね。

今後も西浦北大教授には、批判の声にひるむことなく、新たな試算も提示してもらいたいと思います。

そして、感染が終息した際には、西浦北大教授のことが、高く評価されているのではないでしょうか。

最後まで読んでいただき、誠にありがとうございました！

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